そこで、働くママたちは仕事と家庭を両立するために、どのような工夫を行い、どのようなサービスを利用しているのか、特に「食事の準備」に関する意識・実態を把握するため本調査を企画しました。協業企画の一つとして2社で、ママスクエアの従業員に対して本調査でホンネに迫りました。
詳細な調査結果資料(属性別分析やその他聴取項目も含む)を無料にて配布しております。
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※ご希望の資料欄に「働くママの時短のホンネ ~子育て世代の「食事の準備」に関する意識・行動調査」とご記載ください
「意識している」「やや意識している」のTop 2 Boxは全体で95.0%。多くの母親が食事の準備にあたり時短や効率化を意識している。特に、末子年齢が「0~3歳」では98.9%と最も高い。
■Top BoxおよびTop 2 Boxともに最も高いのは末子年齢「0~3歳」で、 Top Box 56.2%、 Top 2 Box 98.9%となっています。母親年齢が「20~39歳」より「40~59歳」の方が「意識している(Top Box)」は+5.8pts高いものの、Top 2 Boxではほぼ同等です。
「食材の買い置きをする」68.9%が最も多く、「作り置きをする」57.4%、「冷凍食品を使う」53.2%と続く。 「宅配サービスを使う」や「ミールキットを使う」は1~2割に留まり、時短や効率化の行動としてはまだ一般的にはなっていない模様。
■「冷凍食品を使う」53.2%、「レトルト食品を使う」32.1%ですが、「インスタント食品を使う」は20.5%と同じ加工食品でもインスタント食品は低い傾向です。末子年齢が「0~3歳」では、全体より「食材の買い置きをする」73.9%(+5.0pts)、「レトルト食品を使う」39.8%(+7.7pts)です。「4~6歳」になると、「作り置きをする」64.2%(+6.8pts) 、「冷凍食品を使う」60.4% (+7.2pts) が全体より多くなっています。
子どもに対してレトルト食品・インスタント食品・冷凍食品を使用することに罪悪感を感じる母親は53.1%と半数、 「子ども以外の家族(自分も含む)に対して使用する時」より +30.9ptsも高い。
■「0~3歳」もTop 2 Box55.2%と高い傾向にはありますが、離乳食として専用のレトルト食品が展開されているためか、Top Boxは6.9%と他と比較して低い傾向です。母子年齢では、Top 2 Boxが「20 ~ 39歳」55.1%と「40 ~ 59歳」48.6%より+6.5pts高くなっています。
「添加物が入っていないこと」66.7%、「追加で一手間加えること」56.7%、「時々の使用にとどめること」51.7%が続く。
「特になし」は0.5%に留まり、99.5%とほぼ全員が時短したい家事あり。特に「夕食の準備」が最も多く87.5%となっており、就業中の外食や給食の機会がある「昼食の準備」38.5%と比べて非常に高い。次点に「洗濯物をたたむ」54.0%、「食器洗い」48.0%と続く。
■末子年齢「4~6歳」で全体より高い項目が多く、 「子どもの送迎(習い事)」が+12.6pts、 「買い物(食材や日用品)」+11.7pts、「トイレの掃除」+9.7ptsなどでした。「7歳以上」では「子どもの勉強をみる」で+11.1ptsとなっています。子どもの成長に応じて、時短したい家事は変化しています。
値上げが食品の保存方法や保存期間に影響しているか確認したところ、「影響はない」は2割に留まり、8割で「影響あり」。具体的な行動として、「多少の賞味期限切れは気にしない」42.0%、「食品を保存する回数が増えた」36.0%となっている。
■全属性で影響を受けていますが、母親年齢「40 ~ 59歳」で「多少の賞味期限切れは気にしない」が全体より+5.1ptsとなっています。
夏の時期に特に注意が必要な「パンケーキ症候群」について、認知を確認したところ、「意味も含めて知っていた」「言葉のみ知っていた」は7割。「知らなかった」は3割。
■全属性で「意味も含めて知っていた」は6割以上ですが、末子年齢「7歳以上」は48.1%とやや低めになっています。
以上、働くママの時短のホンネ ~子育て世代の「食事の準備」に関する意識・行動調査の結果を抜粋してお伝えしました。
今回の調査からは、子育てをしながら働く女性にとって、食事の準備を時短することは必須の要件でありながらも、レトルト食品などの使用に罪悪感を感じる悩める様子が垣間見えました。時短ニーズの強さゆえに、罪悪感を軽減/解消できる商品が開発が望まれているともいえるでしょう。
ママスクエアは全国57拠点に展開しており、通勤に時間をかけない職住接近を実現しております。共働き世帯が増えている中、顕在化しにくい働くママや子どもの内なる声などへのアプローチが可能です。女性・ママ・子どもへのリサーチにご興味をお持ちの方は、是非以下よりお問い合わせください。
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調査対象:ママスクエアに勤務している子育て女性
調査対象:23~57歳の既婚女性
サンプルサイズ:200サンプル
※母親および末子年齢については以下参照
調査方法:インターネット調査
調査実施時期:2023年7月13日~7月20日
本レポートの著作権は、日本インフォメーション株式会社と株式会社ママスクエアが保有します。
内容を転載・引用する場合には、「日本インフォメーション(株)・株式会社ママスクエア調べ」と明記してご利用ください。
会社名:日本インフォメーション株式会社
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代表取締役社長:斎藤啓太
資本金:5,500万円
設立:1969年12月1日
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事業内容:マーケティング・リサーチ事業、マーケティングコンサルティング 他
会社名:株式会社ママスクエア
所在地:東京都港区芝2丁目22番15号STKビル4F
代表取締役:藤代聡
資本金:8億8,606万円(資本準備金を含む)
設立;2014年12月24日
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マーケティングを「一生の仕事」に